信じる？「2025年7月5日に何が起こるのか」デマの考察と防災

2025年7月5日に「日本で大規模な災害が起こる」という噂が広まっていますが、現在の科学的知見によれば、この特定の日に地震や津波が発生するという確かな根拠は一切ありません。

では、なぜこの日付がここまで大きな話題となり、多くの人々の不安を煽っているのでしょうか？そして、私たちはいま、どのような情報に基づいて行動すべきなのでしょうか？

2025年7月5日に何が起こるのか？噂の真相と科学的見解

結論から言えば、2025年7月5日に日本で特定の「大災難」が起こるという科学的な根拠は全くありません。この日付がこれほど注目されるようになったのには、ある一冊の漫画が大きく関係しています。

たつき諒さんの「予言漫画」が話題の火付け役

この噂の火付け役となったのは、漫画家・たつき諒さんの著書『私が見た未来』です。

この作品は、たつき諒さんが夢で見た出来事を元に描かれたもので、1999年に刊行された初版の表紙には「大災害は2011年3月」という一文が記されていました。

実際に2011年3月11日に東日本大震災が発生したことから、「予言が的中した漫画」として大きな話題を呼んだのです。当時の絶版本は、一時50万円以上の高値で取引されるほどでした。

その後、2021年には加筆・改訂された『私が見た未来 完全版』が発売され、この中で「本当の大災難は2025年7月にやってくる」という記述が登場しました。

たつき諒さん自身は、この大災難について、日本とフィリピンの中間あたりの海底で破裂が起こり、太平洋周辺の国々に大津波が押し寄せる夢を見た、と語っています。

『完全版』の後書きでは、「夢を見た日が実現化するならば、次にくる大災難の日は『2025年7月5日』」と具体的な日付にも言及していたため、この日付が広く拡散されることになったのです。

東日本大震災の記述が一致したという部分には、多くの人が驚きを隠せなかったことでしょう。

「7月5日の災害の根拠」は科学的に皆無

現在の科学では、地震が「いつ、どこで起こるか」をピンポイントで予知することは不可能です。

日本の公的機関、例えば気象庁や地震調査研究推進本部（地震本部）も、この点について明確な見解を示しています。

また、気象庁の公式サイトでも、「現在の科学的知見からは、そのような確度の高い地震の予測は難しいと考えられています」と記されています。

不安な情報が飛び交う中で、信頼できる情報源を見極めることが、どれだけ大切か痛感しますね。

スカパーJSATが2025年6月中旬に実施した「身近な危機」についての調査によると、「7月5日大災難」の噂を「知っている」と回答した人は49.4%で、ほぼ半数の人がこの噂を認知していることが分かりました。

これは、根拠のない情報がいかに広く社会に浸透しているかを示す、興味深い統計だと思います。

地震予知の現状に関する科学的見解

地震学における予測には、「長期予測」と「短期予測」の2種類があります。

現在の科学技術では、特定の日時を指定した地震発生の予測は技術的に不可能とされています。これは、地震の発生メカニズムが非常に複雑で、地下深くで起こる現象を正確に予測するには限界があるためです。

地震調査研究推進本部が発表する長期評価や活断層の調査結果などの科学的データを参考にすることが重要だと言えるでしょう。

「大災難」は社会現象としての「予言」だった？

今回の「2025年7月5日問題」は、科学的根拠がないにもかかわらず、社会に大きな影響を与えています。

この現象は、もはや「予言」というよりも、「デマや噂が社会に与える影響」という社会現象として捉えるべきだとわたしは考えます。

観光業や人々の心理に与える影響

「2025年7月に日本で大地震が発生する」という噂は、日本国内だけでなく、台湾や香港にも広がり、観光客の日本旅行キャンセルにまで発展しています。

例えば、フジテレビ『Mr.サンデー』が2025年6月15日に報じた香港現地での取材では、街頭インタビューを受けた香港人28人中25人が「この漫画の予言を知っている」と回答。

そのうち多数が「7月は危ない」として日本旅行をキャンセルしたり時期をずらしたりしたと発言しています。

これにより、SNSや一部メディアの情報が、訪日旅行者の行動に実際に影響を及ぼしていることが裏付けられました。

この話を聞いた時、インターネットがもたらす情報伝達の速さとその影響力の大きさにゾッとしました。

実際に、TOCORO.（富士山が展望できるグランピングサイト）のある河口湖エリアでも、例年に比べて7月前半の予約数が落ち込み、一部ではキャンセルも増えているそうです。

これは、本来の魅力が変わったわけではないにもかかわらず、噂が経済活動に現実的な影響を与えていることを示しています。

この状況に対し、たつき諒さん自身も、2025年6月に発売した自伝『天使の遺言』の中で、「（予知夢による災害予言に関して）過度に振り回されないように、専門家の意見を参考に、適切に行動していただくことが大事であると思います」とコメントしています。

情報の商業主義的でセンセーショナルな取り上げ方に納得できず、「真実を残したい」という思いから本書の刊行を決意したと語っています。

デマに惑わされないための対策

災害時にデマや誤情報に惑わされないためには、以下のポイントを常に意識することが重要です。

情報を拡散する前にチェックするべき5つのポイント

災害が発生した際には、以下の信頼できる情報源からの情報を参照してください。

2025年7月5日、どこに逃げる？そして、日頃の備えは？

特定の日に大規模な災害が起こるという科学的根拠はありませんが、日本が地震大国である以上、いつどこで災害が発生してもおかしくない状況であることは事実です。

だからこそ、特定の日に慌てるのではなく、日頃からの備えが何よりも重要になります。

南海トラフ地震と予想される被害地域

日本の地震リスクを再点検する上で、特に注意すべきは「南海トラフ巨大地震」です。

過去の調査や国の想定では、南海トラフ巨大地震は震度6強以上の大きな揺れや津波が広い範囲で発生する可能性があるとされています。

南海トラフ巨大地震で特に危ないとされる県として、静岡県や高知県といった太平洋沿岸部が挙げられています。また、都市部は人口密集により被害が大きくなりやすい特徴があります。

例えば、大阪市では南海トラフ地震発生後、最短で1時間50分で1mを超える津波が到達するとされており、大阪府に津波が到達するまでの猶予時間はわずか10分から20分程度と発表される可能性もあります。

もし南海トラフ地震が起きた場合、本当にあっという間に津波が襲ってくるイメージですね。

避難場所の確認と非常用持ち出し袋の準備

災害時に冷静に行動するためには、事前の準備が不可欠です。

「備えあれば憂いなし」。いざという時に「準備してるから大丈夫！」と思えるように、普段から防災意識を高めておくことが、心の安定にもつながります。

7月5日と皇室・出雲大社の意外な関係性

科学的な根拠はさておき、2025年7月5日という日付をめぐっては、スピリチュアルな観点や都市伝説的な考察も飛び交っています。

特に、日本の皇室の動向や、伊勢神宮と出雲大社といった聖地のエネルギーに関する話は、聞けば聞くほど興味深いものです。

天皇皇后両陛下とモンゴル訪問のタイミング

宮内庁の発表によると、天皇皇后両陛下は2025年7月6日からおよそ1週間の日程で、国賓としてモンゴルを公式訪問されることが決まっています。

これは陛下が皇太子時代の2007年以来2度目のモンゴル滞在で、天皇・皇后としては初の訪問となります。

このモンゴル訪問のタイミングが、「7月5日に大災害が起こる」という噂の直後であることから、一部の都市伝説界隈では「予防的脱出」や「意味深なタイミング」として話題になっています。

偶然にしては出来すぎているような、まるで何か大きな計画があるかのような思わせぶりなタイミングは、人々の想像力を掻き立てますよね。

出雲大社に眠る古代の力と天体の異変

スピリチュアルな視点では、2025年7月は月の動きや惑星の配置だけに留まらない、特別な天体現象が複数重なる時期とされています。

具体的には、月食が発生するとともに、土星の輪が地球からの観測において一時的に見えなくなる現象が起こると言われています。

古来より、このような特異な天体配置は「神々の意思を示すもの」と考えられてきました。日本の古典である『古事記』や『日本書紀』においても、重要な転換点には必ず天体の異変が伴うという記述があるそうです。

東洋の陰陽五行思想では、2025年は「一死の年」に当たるとされ、これは五行と火の気が重なる年であり、「影の気が極まる」と表現されます。

この状態は「破壊と再生が同時に起こる転換点」とされ、古くから大きな変化の前兆と考えられてきたのです。

まるで、漫画やアニメの世界が現実になったような、そんな不思議な感覚にとらわれます。

この説を唱える人物は、自身の情報源が一つしかないとしつつも、日本の内閣府に雇われていた霊能力者の男性も同様の情報を語ったことで、情報の確度が高まったと述べています。

この話は、わたしのこれまでの常識を完全にぶっ壊すような、まさに「やばい」レベルの都市伝説です。

まとめ：その日どうなる？「2025年7月5日に何が起こるのか」

「2025年7月5日に何かが起こる」という噂は、科学的な根拠に基づいたものではありません。ただ、この情報が社会現象となり、観光業に影響を与えたり、人々の不安を煽ったりしているのは事実です。

わたしは、この状況を、私たちが「情報」とどう向き合うべきかを考える良い機会だと捉えています。デマに惑わされず、気象庁や地方自治体といった信頼できる公的機関からの情報を確認し、冷静に判断することが何よりも大切です。

日本が地震や自然災害が多い国である以上、「いつか来るかもしれない災害」への備えは、特定の日に限らず、日頃からの習慣として取り入れておくべきです。

非常用持ち出し袋の準備、家族との連絡方法の確認、ハザードマップでの避難場所の把握など、今できることを着実に行うことで、いざという時の安心感につながります。

2025年7月5日という日が、私たちにとって「不安を煽る日」ではなく、「防災意識を見直すきっかけとなる日」となることを願っています。